長谷川知子フェローらの研究成果がNature Foodに掲載されました

長谷川知子フェローが参画する研究グループの研究成果が、2026年3月16日付でNature Foodに掲載されました。

気候変動の緩和策には、将来の飢餓リスクを減少させる影響と増加させる影響の両方があります。従来、減少分としては、気候変動によって生じうる作物収量の低下を回避する効果が、増加分としては、バイオエネルギー作物や植林が土地利用の競合を通じて食料生産を抑制させる効果が、それぞれ取り上げられてきました。また、増加分が減少分を上回るため、緩和策によって飢餓リスクが正味で増加すると指摘されてきました。一方で、気候変動の緩和は大気汚染を軽減させ、結果として作物収量が増えることが期待されますが、このことによる飢餓リスクの「副次的な減少分」は十分に評価されてきませんでした。

東京大学、立命館大学、京都大学、国立環境研究所、株式会社イー・コンザルらによる国際共同研究チームは、6つの世界農業経済モデルを用いて、緩和策に伴う大気汚染軽減効果を考慮し、2050年までの世界の飢餓リスクへの影響を推計しました。

論文名：Ozone pollution reduction partially offsets the negative impact of climate mitigation efforts on global hunger
著者：Shujuan Xia, Tomoko Hasegawa, Thanapat Jansakoo, Daniel Mason-D’Croz, Kazuaki Tsuchiya, Shinichiro Fujimori, Maksym Chepeliev, Marta Kozicka, Abhijeet Mishra, Willem-Jan van Zeist, Xin Zhao, Thijs de Lange, Thais Diniz Oliveira, Jonathan C. Doelman, Matthew Gibson, Petr Havlik, Mario Herrero, Ipsita Kumar, Yuki Ochi, Timothy B. Sulser, Marina Sundiang, Kiyoshi Takahashi, Jun’ya Takakura, Keith Wiebe
発表雑誌：Nature Food
掲載日：2026年3月16日
DOI：https://doi.org/10.1038/s43016-026-01322-3
プレスリリース：https://www.ritsumei.ac.jp/file.jsp?id=690030&f=.pdf

また、本研究成果は4月21日付の日本経済新聞で紹介されました。
日本経済新聞記事：https://www.nikkei.com/article/DGKKZO95770390Q6A420C2TJK000/